これは2006年に投稿したエントリーで、以前のブログから引き継いだものに加筆したものです。
とあるグループ会社へのMicrosoft Exchange（以下Exchange）導入を検討することになりました。その担当者になったとしましょう。導入するとはいえ、導入先にはすでにそれに代わるものが動いています。例えばDominoだったりサイボウズだったり。金融機関だと前者を導入しているところが多いのでしょうかね。
Exchangeの導入というと、当然のごとくMicrosoft Outlook（以下Outlook）というクライアントの導入についても検討しなければならないわけです。ということは、初回導入で何千人を対象ユーザーとするならば、Outlookも何千人分購入しないといけないのか？が今回の話題。
結論から申しますと、購入しなくてもよい「場合がある」。Microsoftの営業担当者曰く、
ExchangeのCALにはOutlookのライセンスが含まれています。なるほど、と言うことはDominoやサイボウズで、メールはwebブラウザから参照しているような会社でも、Exchangeと必要数のCALを導入すればOutlookを導入して、利用しても問題ないのでしょうか。
再び、Microsoftの営業担当者曰く、
IRM (Information Rights Management)やwebコラボレーションなど、Microsoft Office（以下Office）としての機能を利用する場合には、OfficeとしてのOutlookライセンスを購入する必要があります。なるほど、つまりライセンス購入が不要な場合、必要な場合があり、下記のような場合にはOutlookのライセンスが不要なのです。
- Exchangeを導入するけど、メールはOWA経由でwebブラウザから参照させる。
- Exchangeを導入するけど、メールはOutlookから参照させる。
しかしながら、例えば次のような場合ではOutlookのライセンスも対象人数分必要と言うことです。
- OutlookのメールをOffice提供の翻訳機能を利用して読むかもしれない。
- Sharepointとのコラボレーション環境を利用する。
要否のポイントは
- Outlookの機能だけを利用させる→ライセンス不要
- Officeとしての機能も利用する→ライセンス必要
ということ。
Microsoft OfficeとOutlookの機能の切り分け、どの機能がどの製品に依存しているのかを区分けしていくのは、意外と大変そうです。知らずに統合されている機能を日常、意識することなく利用している場面は、意外と多そうですから。
