| 年初来パフォーマンス順 | 前日比順 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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日経、TOPIX間の乖離が大きくなってきている。順調に上昇しているのは日経225で、つまり日本株の底堅さは、偏った銘柄の売買によって支えられていることになる。
日本株買いによる底堅さがあるのは事実で、日経500がそれを示している。この乖離を示す理由の一つとして思いつくのは、日本への投資から、投機の路線へ転換しているのではないか、という考えが一つ。
輸出企業の円高差益は事実になったものの、半導体不足による生産上の制約はリスク要因として残されている。生産上の制約は関連企業への影響するため、特に海外投資家にとっては、目立った企業銘柄でしか取引しにくい状況なのではないか。
| 為替 | 127 | 132~134 | 131~134 | 130~132 | 131~134 | 133~134 |
| 日経500 | 2563.93 | 2606.49 | 2569.46 | 2576.68 | 2591.29 | |
| 日経225 円ベース |
27000 | 27801.64 | 27993.35 | 27594.73 | 27741.90 | 27932.20 |
| 日経225 ドルベース |
211 | 209.06 | 211.12 | 210.93 | 208.17 | 208.16 |
日足
| 日経500 | 日経225 円 |
日経225 ドル |
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週足
| 日経500 | 日経225 円 |
日経225 ドル |
|---|---|---|
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7974/T 任天堂
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日足では、5月9日、6月20日の転換点、56200円が支えになっている。まだ転換点には到達していないものの、取引高は5月9日と近いところまで来ている。
週足で見ると、6月13日の転換点に近づいている。やはりその付近と同程度の取引高。
エアコン
記録を調べると、昨年は8月30日、9月18日の2日間しかエアコンを使っていない。6月末の夏日を経験し、7月から8月並みの猛暑日が続いているにもかかわらず、それでも今年も同じような調子で考えていた。
「今日使わないで、いつ使う」と、気象予報士の伊藤みゆきさんもエアコン使用を推奨していたのは、8月2日早朝のことだった。しかしそれでもエアコンのコンセントすら繋がずにいたのだが、無意識の良くわからない何かが閾値を上回ったのだろう。8月2日にピークを記録した猛暑の峠が過ぎた昨晩から、エアコンを使い始めた。そして、今も使っている。
端的には貧乏性のケチなのだ。エアコンを使うこと自体に、何かよくわからない抵抗を感じている。エコとか節電ということではなく、おそらくは電気代と生産性だ。電気代は一夏分の増額分ではなく、おそらく一生分の増額分を気にしているような印象がある。
生産性というのは、エアコンを使うことによって、その増えた電気代に相応しい、+αの何かを生み出すのか、生み出せるのか、ということだ。ただ何も生み出さないのにエアコンをつける。ただ消費するためだけにエアコンをつけることに、自分自身が納得していない。
つまり「ただ快適に過ごす」ことは、自分自身の中では消費に分類されていることに気付く。パフォーマンスや健康、心身の状態を健全に保つためのケアのようなことではなく、単なる消費なのだ。
結局のところ、何も生み出していないのだから、心身、体調を整えたところで生産性がないことに変わりはない。エアコンを付けたところで状況が変わるわけでもないのだから、消費であるという分類は、意識へ顕在化させても納得感はある。
PayPayカード利用速報サービス
www.paypay-card.co.jp
楽天カードに続いて、PayPayカードでも利用速報サービスが始まった。ただし、次の場合は通知の対象外だ。
- PayPayあと払い、PayPayチャージ、PayPayアプリを介したPayPayカード決済
- 300円未満のご利用
- 携帯電話、公共料金、保険料などの月々の継続的なお支払い
そして早速、今朝9:28に1183円の支払いをした通知が届いた。これは私の使用によるものではなく、明らかに不正利用だ。しかし、いくら速報されても不正利用の連絡までには、請求確定までに２～３日を待たなければならないのだった。
お心当たりがない場合は、請求確定後に利用明細で店舗名等をご確認ください。
カードを利用していないのにカード利用速報が届いた - ご利用ガイド｜PayPayカード
利用店舗名を確認のうえ、コンタクトセンターへ連絡する必要があるのだが、その連絡にはナビダイヤルを使用しなければならない。コンタクトセンターに繋がるまで、延々と課金されることになる。
なぜ不正利用されていることを連絡するのに、被害者であるユーザーが被害額に加えて、時間的、金銭的コストを負担し続けなければならないのだろう。
少なくとも、コンタクトセンターに不正利用が報告されたならば、その対応についてはコンタクトセンターからユーザーへ、直ちに電話を折り返して対応すべきではないだろうか。
加えて、今後の連絡のためにナビダイヤルではない、市内（市外）電話番号も伝えるべきではないだろうか。
